2社間ファクタリングとはファクタリングサービスを提供する会社とファクタリング利用者の合意のみで行われるタイプの買取ファクタリングです。
通常の買取ファクタリングではファクタリング会社と利用者に実際に売上金を支払うことになっている取引会社を加えた「3社間ファクタリング」形式を取ることになっています。
しかし取引会社には特に何のメリットもないため、小口のファクタリングに取引会社を巻き込むのは心象を悪くする効果しかないといっていいでしょう。
そうしたことから比較的小さな金額のファクタリングは取引会社に内密のまま進める2社間ファクタリングが主流となっています。
2社間ファクタリングの効果とメリット
2社間ファクタリングはファクタリング会社側が了承した段階で現金化手続きが進むため、スピードを重視する場合には特に効果的な方法となります。
申し込み即日にファクタリング現金化を済ませたい場合は、ほぼ確実に2社間ファクタリングを利用することになるでしょう。
また契約内容の機密性が高い点も2社間ファクタリングの大きな特徴となっています。
ファクタリング会社は基本的に契約内容を口外することはないので、取引会社や関連業界にファクタリングの利用を知られることなく現金を調達することができます。
たとえ内部的には問題のないファクタリング利用であっても噂になってしまうと会社の健全性そのものが疑われてくるため非常に厄介です。
そうしたリスクを避けたいなら2社間ファクタリングを使うようにしましょう。
2社間ファクタリングの注意点
2社間ファクタリングではファクタリング会社との合意がすべてとなるため、どうしてもファクタリング会社の意向を全面的に呑まざるを得なくなります。
たとえ手数料に納得がいかなかったとしても2社間の交渉によって手数料を下げてもらえる可能性はほぼゼロなので、そこは相手が提示する条件を前提にすべての計算を組み上げていくことが必須となります。
ただし1社の見積もりしか出していないと業界標準と比較して手数料が妥当なのかどうかがわからないので、2社間ファクタリングを利用する場合にも相見積もりはなるべく実施しておいた方がいいでしょう。
もちろんその際は相見積もりの過程でファクタリング検討の情報が外に漏れないように気を遣う必要も出てきます。
2社間ファクタリングはスピーディーな現金化が可能である点や情報の機密性が高い点など、利用者側にもさまざまなメリットがあるファクタリングの仕組みとなっています。
しかしファクタリング会社側の意向が大きく反映されるといった問題点もあるので、対抗策として相見積もりをしておくといった工夫も必要となってくるでしょう。
そして2社間ファクタリングを行うにあたっては何よりも、信頼できるファクタリング会社に申し込みをすることが大前提となります。